| 
200名の参加がありました |
■第三者評価により信頼される商品づくりをめざす
パルシステムでは2003年から、トレーサビリティやマーケティングの専門家、ジャーナリスト、食分野の専門家、学識者など外部の有識者で構成する「商品評価委員会」を設置し、パルシステムの取扱商品の品質や安全、サービス、表示等に関する評価・監視・法令適合、社会的に見た到達度を総合的、客観的に評価していただき、その結果を商品の改善につなげてきました。
「商品評価フォーラム」は、商品をめぐる課題や問題点、今後の取り組みなどをパルシステムグループ内で共有化することを目的に、2005年から年１回開催しています。会場には、パルシステム組合員や役・職員、取引関係者など200名が来場しました。
■くらしの価値観に共感する商品事業の確立へ
開会に際し、商品評価委員会の栗原宣彦委員長（日本経済新聞社社友）が「経済環境も生活者のくらしも大きく変化する局面を迎えています。今回の評価は、商品評価委員会より業務部門のほうが低く評価する項目が目立ちました。今後も厳しく自己評価し、組合員の要望にこたえる商品事業を目指してください」と総評しました。
続いて、パルシステム各部門の責任者から、改善・指摘事項への回答と進ちょく状況についての報告がありました。事業全般について報告した唐笠一雄専務理事は「2010年度上半期は、物流改革に伴う青果物の利用促進を準備しました。受注状況は成功といえるものでしたが、天候不順により欠品する事態も発生してしまいました。これからは共同購入の原点に立ち返り、共感参加型の商品、産直事業を進めていくことで、次の10年へつなげていきます」と話しました。
その後、原秀一常務執行役員商品本部長が商品開発全般、栗田典子商品本部副本部長が媒体関係など、大安さとる第２商品部長が生活用品関係、平井健一執行役員情報システム本部長がインターネット改革、網野拓男産直商品部長が産直活動についてそれぞれ報告しました。
会場からは参加者からの質問も飛び交い、活発な意見交換が行われました。
パルシステムの詳しい商品評価システムついては以下をご覧ください（商品評価委員会がまとめた「商品評価リポート」の最新版は近日中に更新します）
 パルシステムの商品評価システム
|
