■第三者評価によりさらに信頼される商品づくりをめざす

　パルシステムでは2003年から、トレーサビリティやマーケティングの専門家、ジャーナリストなど外部の有識者で構成する「商品評価委員会」を設置し、パルシステムの取扱商品の品質や安全、サービス、表示等に関する評価・監視・法令適合、社会的に見た到達度を総合的、客観的に評価していただき、その結果を商品の改善につなげてきました。

　「商品評価フォーラム」は、商品をめぐる課題や問題点、今後の取り組みなどをパスシステムグループ内で共有化することを目的に、2005年から年1回開催しています。会場には、パルシステム組合員や役・職員、取引関係者など240名以上が来場しました。

■助け合いやつながりを感じられるモデルへ

　開会に際し、商品評価委員会の栗原宣彦委員長（日本経済新聞社社友）が「コンビニエンスストアまで価格競争に参入するなど購買を取り巻く状況が厳しさを増すなか、パルシステムは善戦したといえ、評価に値します。課題はありますが、より健全な商品事業となるようこれからも評価活動に取り組んでいきます」と総評しました。

　続いて、パルシステム各部門の責任者から、改善・指摘事項への回答と進ちょく状況についての報告がありました。商品開発について報告した商品本部長の原秀一執行役員は、2009年度のPB新商品「産直野菜でつくったゆず大根」「九州産天日干しあじひらき」「国産米のソフトせんべい」などパルシステムの主張を明確に表現した商品開発の実例を紹介しました。

　また2009年2月策定の「水産方針」について「資源循環型の漁業に取り組んでいる生産者との提携を前進させます」と説明したほか、PB商品のリニューアルや農産品の強化についても課題として挙げました。

　その後、栗田典子商品副本部長（商品媒体・コミュニケーションの取り組み）、大安さとる第二商品部長（パルシステム生活用品改革の進ちょく）、新道元彦商品管理副本部長（品質保証部の取り組み）、平井健一執行役員情報システム本部長（インターネット改革）、野村和夫産直事業部部長（パルシステムの産直）からそれぞれ、担当する分野での取り組みについてプレゼンテーションがありました。

　閉会のあいさつで唐笠一雄専務は「生協は単なる“モノ売り”ではなく、事業を通じて助け合いの実践モデルをつくっていくことが求められます。いただいた指摘をいかし、さらにつながりが感じられる商品づくりをしていきましょう」と呼びかけました。

パルシステムの詳しい商品評価システムついては以下をご覧ください（「商品評価リポート2008」も近日中に更新します）

パルシステムの商品評価システム