オーガニックとサステナブルな農業

未来につながる
農業にする

気候危機と環境汚染を防ぐため、サステナブルな農業への転換が求められています。パルシステムは、有機農業と環境保全型農業の拡大にチャレンジしています。

なぜオーガニック？

化学合成農薬・化学肥料の削減は、生物多様性の保全に貢献するほか、水や土壌の汚染を防ぐことで、人々の健康や福祉にもつながるなど、SDGsの達成に重要な役割を果たします。

また、堆肥や有機質の肥料で資源循環型の土づくりをすることで、土壌に炭素が貯留し、地球温暖化を防止する効果も期待されています。

堆肥を活用すると、有機物中の炭素が土壌にたまり、大気中の炭素を減らすことができます。また、農薬を減らすことで、田畑の生き物が増え、生物多様性が豊かになります。 堆肥を活用すると、有機物中の炭素が土壌にたまり、大気中の炭素を減らすことができます。また、農薬を減らすことで、田畑の生き物が増え、生物多様性が豊かになります。

Data

どれぐらい？
オーガニック市場

世界の有機食品市場は年々増加しており、2020年には約1,290億ドル（約14.2兆円）に成長。有機農業の取り組み面積は、全耕地面積の約1.6%となっています。
日本の市場規模は2017年で1,850億円、有機農業の取り組み面積は、依然として全耕地面積の0.6%（2020年）に留まっています[1]。

世界の有機食品売上と有機農業の
取り組み面積の推移

世界の有機食品の売上は、2015年に81.6億USドルだったのが2020年に129億USドルになりました。また、有機農業の取り組み面積は、2015年に50.3万haだったのが2020年に74.9万haに増えました。

資料＝FiBL & IFOAM The World of Organic Agriculture Statistics & Emerging Trends 2022, 農林水産省（2022年）「有機農業をめぐる事情」 をもとに作成

サステナブルな
農業への転換

パルシステムでは1998年から、毒性の高い農薬を避けながら農薬の総量を削減することを目的とした「農薬削減プログラム」をスタート。使わない農薬や使用回数などを定めた独自の栽培基準「エコ・チャレンジ」と、有機農産物の「コア・フード」を設け、産地と一体になって取り組んできました。

パルシステムが提携する国内の産直産地の有機JAS認証取得面積は2022年時点で1,713haに。これは国内の有機JAS認証取得農地の約12.1%にあたります[2]。

2022年時点の国内の有機JAS認証農地の面積は14,136ha、パルシステムの国内有機JAS認証産地の面積は1,713haです。 2022年時点の国内の有機JAS認証農地の面積は14,136ha、パルシステムの国内有機JAS認証産地の面積は1,713haです。

国内の有機JAS認証
取得農地に占める割合[2]

12.1%

有機の野菜と果物には、例えば「無茶々園村上さん達の有機いよかん」や「有機レタス」などがあります。

有機の野菜と果物[3]

3,597t

環境に配慮した米には、例えば「有機栽培米」や「予約エコ・秋田あきたこまち（無洗米）」などがあります。

環境に配慮して育てた米[4]

15,692t

  • 2.農林水産省（2022年）「国内における有機JASほ場の面積」（田・畑・樹園地・牧草地・茶畑・栽培場等、2021年4月1日現在）、パルシステム国内有機JAS認証産地面積（田・畑・樹園地、2022年3月末現在）より算出
  • 3.コア・フード（有機JAS認証）の青果の出荷量（2021年度）
  • 4.コア・フード（有機JAS認証）とエコ・チャレンジの米の出荷量（2021年度）

294の産地と
サステナブルを推進

パルシステムが提携する国内の産直産地は、青果と米を合わせると294。そのすべてが環境保全型農業に取り組んでいます。中でも、70の産地がコア・フード（有機栽培）に、101の産地がエコ・チャレンジに取り組んでいます[5]。

  • 5.2022年3月現在
宮城県

JA新みやぎ

有機米やエコ・チャレンジ米を生産。2019年に旧JAみどりのの「パルシステム米栽培研究会」が「未来につながる持続可能な農業推進コンクール」生産局長賞を受賞。
山形県

庄内協同ファーム

有機の米や野菜のほか、餅などの加工品にも取り組む。JA庄内たがわと組む「庄内産直ネットワーク」が2015年に「環境保全型農業推進コンクール」農林水産大臣賞を受賞。
福島県

二本松有機農業研究会

人参などの有機野菜を生産。福島県内でも有機農業のパイオニア。東日本大震災を受け、2018年より畑で太陽光発電を行う「ソーラーシェアリング」にも取り組む。
茨城県・栃木県

有機農法ギルド

『有機野菜セット』を供給。1999年発足。野菜くずや落ち葉、米ぬかなどの植物性堆肥をベースにした有機肥料を利用。新規就農者の育成にも力を入れる。
千葉県

ちば風土の会

『有機野菜セット』を供給。2007年、成田空港に程近い地域の4つの生産者グループが集まり発足。年間90品目近くの有機野菜を栽培する。農福連携にも取り組む。
新潟県

JA新潟かがやき

1981年からパルシステムと交流を重ねてきた旧JAささかみを含む5つのJAが合併して誕生。有機米、エコ・チャレンジ米のほか、産直大豆を使った豆腐、しめ縄なども供給。
長野県

佐久ゆうきの会

20～40代を中心に多様な経歴の16人のメンバーが野菜作りに取り組む有機JAS中心の生産者グループ。IoT技術も取り入れながら、ミニトマト、ズッキーニ、かぼちゃなどを生産。
和歌山県

JA紀南

有機農業を広げようと集まった生産者が2007年に「田辺印の会」を結成。400年続く梅の名産地で、14名の生産者が希少な有機栽培の梅の生産に取り組む。
兵庫県

JAたじま

2005年から「コウノトリを育む農法」を実践。よみがえったコウノトリの生息数は2022年に200羽を超える。2021年に「未来につながる持続可能な農業推進コンクール」農林水産大臣賞を受賞。
島根県

やさか共同農場

山あいの地域で40年以上前から有機農業に取り組む。パルシステムには小松菜やとうがらしを供給。2016年に「環境保全型農業推進コンクール」農林水産大臣賞を受賞。
愛媛県

無茶々園

1970年代より化学合成農薬を多用した近代農業に異を唱え、有機農業を実践。柑橘類の生産を中心に、真珠の養殖や沿岸漁業、福祉にも取り組み、地域共同体づくりに取り組んでいる。
福岡県・熊本県・徳島県

鳥越ネットワーク

有機のトマト、セロリなどの野菜を生産。害虫の天敵となる昆虫が好む植物を植えて作物を守る天敵農法や、堆肥を使った土壌改良など、自然の力を活かした有機農業を実践する。
長崎県・佐賀県

長有研

効率優先の農業に疑問を抱いた有志が1983年に結成。温暖な気候を生かし、玉ねぎ、人参、柑橘類などを生産する。2001年に「環境保全型農業推進コンクール」優秀賞を受賞。
熊本県

水俣不知火ネットワーク

公害の歴史を踏まえ有機農業に取り組む柑橘と野菜の農家が設立。加盟する「肥後あゆみの会」が2021年に「未来につながる持続可能な農業推進コンクール」生産局長賞を受賞。

加工品にも
オーガニックを

さまざまな農産加工品の開発に取り組む群馬県のグリンリーフからは、全国でも珍しい有機のこんにゃくをお届け。鹿児島県知覧町の「うまか有機銘茶会」とは、2018年から産直提携し、有機の紅茶などの商品を開発しています。

有機の加工品には、例えば「コア・フードこんにゃく」や「鹿児島知覧有機栽培の産直抹茶」などがあります。

オーガニックを
もっと身近に

作る人と食べる人の願いをつなぎ、
食卓からオーガニックを広げていきませんか。

Carpaccio

甘夏とほたてのカルパッチョ

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Soup

大根としゃものスープ

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