海を越えて支え合う
国内での栽培がむずかしいものや、まかないきれない作物は、輸入に頼るのも選択肢のひとつです。パルシステムは海外の産地であっても、「作る人」と「食べる人」が支え合う“産直のつながり”を重視しています。
パルシステムの産直が国境を越えたのは、30年以上前。当時、フィリピンでは、バナナ農園における化学合成農薬の大量散布や、不公平な貿易摩擦による生産者の自立問題が深刻化しました。
パルシステムは、適正価格で継続的な取り引きを行うフェアトレードの考えのもと、産地の生活と環境の改善をめざし、1990年に化学合成農薬不使用の『エコ・バナナ(バランゴン)』の供給をスタート。国際産直を広げる一歩目を踏み出しました。
株式会社オルター・トレード・ジャパンは、1989年に首都圏コープ事業連合(現パルシステム連合会)などの共同出資によって設立された世界各地に現地法人をもつ事業団体です。
パルシステムとは、海外との産直協定やフェアトレード(民衆交易)商品の調達などを行い、ともに産地の自立支援や地域づくりに取り組んでいます。
パルシステムは、国内同様に、海を越えた地でも「顔の見える関係」を大切した国際産直方針を策定。生産・流通管理や交流を行いながら、現在は12産地と国際産直の協定を結んでいます。
国際産直のはじまりとなったバナナの産地。ネグロス島で1980年代に発生した飢餓をきっかけに、生産者の自立支援のための会社を設立し産直を提携しました。収穫後の防カビ剤・防腐剤なども不使用です。
1980年以降、高密度の環境でエビを育てる「集約型養殖」が東アジアで拡大。人工飼料と抗生物質による環境汚染が問題になりました。『エコシュリンプ』は10分の1程度の密度で養殖し、エサは水草やプランクトンなどを使用しています。
Topic
インターネットショップでは『フェアトレードショップ』を展開。産直品に限らず、国際産地のくらし支援につながる食料品や雑貨をラインナップ[1]。フェアトレード商品への関心と、利用による支援の輪を広げています。